国内外の競技テニス選手から応募を募り、遠征費用やテニスコート賃貸料、コーチへの謝金等選手の経済的負担を担うべく助成金を支給していきます。

競技テニス選手のコーチは、年々開発される新技術によるテニスラケットの進化により、基本的なスウィングの仕方までも変化を余儀なくされており、コーチの技術レベルを環境変化に合わせて引き上げる必要があります。
また選手の年齢層は小学生くらいからとなり、資金管理出来ない方もおりますので、コーチの役割は多岐に渡っています。
そのようなコーチの経済的な負担を緩和するために、助成金を支給したいと考えております。

当法人は、現在、まだ知名度も経済力もなく、競技会を主催することは当面出来ないと考えておりますが、まずは当法人の知名度を上げていかなければなりません。
そのために、いずれは、ポイントをかせぐことのできる国内の競技会の後援をしていきたいと考えます。

公益財団法人日本テニス助成財団　助成金募集要項

(1)競技テニス選手、競技テニスコーチ、競技テニス団体等のうち、スポーツの振興に関する事業を積極的に行い、奨励し、または自ら行い、かつその活動を継続し、実施している個人及び団体とします。

(2)個人とは次のとおりです。
①競技テニス選手及び競技テニスコーチ
②全国中学校テニス連盟、全国高等学校体育連盟テニス部、全日本学生テニス連盟、テニスサークル及び国内外のテニスクラブに所属する者及びその監督・コーチ

(3)団体とは次のとおりです。
①スポーツ振興を主たる目的とする公益社団法人、公益財団怯人、一般社団法人、または一般財団怯人
②上記以外の団体であって以下の要件を備える団体（特定非営利活動法人等）
ア 定款、寄附行為に類する規約等を有すること
イ 団体の意志を決定し執行する組織が確立していること

個人に対しては、指定の期間に実施する予定事業に対し、予算の範囲で、概ね1人あたり年間120万円以内とします。
団体に対しては、指定の期間に実施する予定事業に対し、予算の範囲で、交付します。

交付対象となる事業
原則として、テニス事業に必要な全ての経費が対象になります。
主に、スポーツ施設使用費、会場設営費、消耗品費、印刷製本費、通信運搬費、スポーツ用具費、講師・コーチ・審判等への謝礼、治療費、旅費等となります。
なお、競技テニス選手のコーチ費用については、当財団が選考したコーチへ直接コーチ費用を支払うことと致します。

助成金交付申請書に、対象個人及び団体であることを証明する書類（所属団体の証明書、履歴事項全部証明書写しまたは定款写し等）、前年度事業報告書、団体案内パンフレット等の資料を添付して、当財団事務局宛に郵送で申請してください。なお、申請書類は返却いたしません。

選考は下記のとおり、原則年2回とします。
但し、申請期限が過ぎてしまった場合でも、あらかじめ予想できなかった臨時・特別な大会の開催及び出場等に伴う助成金交付申請については、受け付ける場合があります。

前期　対象期間：毎年9月～翌年2月に行う事業
　　　申請期限：毎年7月末日（当日消印有効）
　　　交付決定：毎年8月末日までに通知

後期　対象期間：毎年3月～8月に行う事業
　　　申請期限：毎年1月末日（当日消印有効）
　　　交付決定：毎年2月末日までに通知

当財団の選考委員会で選考の上、申請者に交付の有無の決定通知を送付します。

選手申請書　 PDFファイル 

選手申請書　 エクセルファイル 

コーチ申請書　 PDFファイル 

コーチ申請書　 エクセルファイル 

団体用　 PDFファイル 

団体用　 エクセルファイル